法人通信・ネットワークインフラの普及に伴い、カフェや駅など、外出先で公共WiFi（公衆無線LAN）を利用できる環境が一般的になりました。しかし、その利便性の裏側でセキュリティ意識が追いついていない実態が明らかになりました。WEB制作やマーケティング支援を展開するプラストは、ポケットWiFiレンタルサービス「WiFiGO!」と共同で実施した「国内での公共WiFi利用に関する実態調査」の結果を公開しました。
調査によると、公共WiFi利用者の約4割が、SNSへのログインやID・パスワードの入力、さらにはオンラインショッピングでの個人情報入力といった「機密情報の操作」を行っていることが判明しました。法人通信業界の観点からは、これらは通信の盗聴やなりすましアクセスポイント（悪意のあるWiFi）による中間者攻撃のリスクに直結する非常に危うい行動です。さらに、利用者の約8割が「危険性を理解している・なんとなく知っている」と回答しながらも、具体的な対策まで講じている人は少数派であり、「知識と行動の乖離」が顕著に見られます。
実際に、約8人に1人が公共WiFi利用中に「不審なログイン通知」や「怪しいWiFi名への遭遇」といった不安体験をしており、ネットワークセキュリティ対策の重要性が再認識される結果となりました。法人ネットワークを構築する側にとっても、従業員の社外での通信環境におけるリテラシー向上や、VPN利用、専用モバイルルーターの貸与といったセキュアな通信手段の提供が、改めて急務であるといえるでしょう。
・公共WiFi利用者の4割が、SNSログインやID入力など個人情報に関わる操作を経験しています。
・危険性を「なんとなく理解」している層が半数を超え、知識はあるが対策が伴わない実態が判明しました。
・利用者の約8人に1人が、不審な通知やなりすましWiFiの疑いなど、具体的な不安を実体験しています。
・利便性と引き換えに、盗聴やフィッシングのリスクに晒されている現状があり、通信手段の再考が必要です。